起業初期に最適なオフィスは？スタートアップ向けオフィス形態5選

スタートアップや起業したばかりのベンチャー企業にとって、「どんなオフィスにするか」は、仕事のしやすさやお金の使い方にも関わる大切なポイントです。

最近では、昔ながらの賃貸オフィスだけでなく、すぐに使えて初期費用も抑えられるレンタルオフィスや、住所だけ借りられるバーチャルオフィスなど、いろいろなスタイルのオフィスが登場しています。

この記事では、起業初期の状況に合った5つのオフィス形態をわかりやすくご紹介しながら、どんな選び方が向いているのかをお伝えします。

オフィス形態の特徴とスタートアップへのおすすめポイント

ここでは代表的な5つのオフィス形態について、それぞれの特徴や、スタートアップにとっての使いやすさを簡単に整理してみました。

この記事で紹介するオフィス形態は、一般的に多くの施設で見られる内容をもとにしていますが、各運営会社によって名称やサービス内容に違いがある点もご留意ください。たとえば「レンタルオフィス」と「サービスオフィス」が同義で使われることもありますし、シェアオフィスやコワーキングスペースも施設によっては明確な区別がないこともあります。オフィスの名称・分類や内容は運営会社によって違いがある場合もありますので、具体的な設備や契約条件などは各施設の情報をしっかり確認するのがおすすめです。

レンタルオフィス

初期費用

保証金・入会金など（敷金・礼金は不要な場合が多い）

契約期間

柔軟（1か月〜数か月単位もあり）

設備

家具・Wi-Fi・会議室など完備

プライバシー

高（個室が基本）

法人登記

可能な場合が多い

こんな方におすすめ

すぐに働ける場所が必要な、1〜5人くらいの小さなチーム（数十名規模に対応するレンタルオフィスも存在する）

シェアオフィス

初期費用

保証金・入会金・デポジットなど

契約期間

柔軟

設備

半個室＋共用スペース（会議室や受付など）

プライバシー

中

法人登記

施設によって可能

こんな方におすすめ

費用を抑えつつも、拠点っぽい場所がほしいスタートアップにぴったり

コワーキングスペース

初期費用

入会金など

契約期間

とても柔軟（1日・時間単位でのドロップイン利用から、月額契約まで幅広い）

設備

共用デスク・Wi-Fi・ラウンジなど

プライバシー

低〜中

法人登記

一部可能

こんな方におすすめ

フリーランスや副業の方、短期間だけ集中して作業したい人向け

バーチャルオフィス

初期費用

初期登録料・保証料など

契約期間

柔軟（1ヶ月〜数か月単位など）

設備

物理スペースなし。住所利用と郵便物受け取りがメイン（電話対応可能な場合もあり）

法人登記

可能な施設が多い

こんな方におすすめ

住所だけ使いたい起業初期の人や、とにかくコストを抑えたい人に最適

賃貸オフィス（従来型）

初期費用

敷金・礼金・仲介手数料などが必要。内装・設備費も別途必要

契約期間

長期（2年〜）

設備

すべて自分で手配

法人登記

可能

こんな方におすすめ

資金に余裕があり、しっかりした拠点を構えたい中〜大規模チーム向け

スタートアップのフェーズ別おすすめオフィス

プレシード期（会社設立したばかり）

バーチャルオフィス

シード期（1〜3名のチーム）

レンタルオフィス or シェアオフィス

シリーズA準備期（5名以上・打ち合わせも多い）

レンタルオフィス or 賃貸オフィス

まとめ：成長段階に合わせてオフィスを選ぼう

オフィスは、ただの作業場所ではありません。外部からの信頼感や、メンバーの働きやすさにもつながる大切な存在です。

限られたリソースの中でベストな選択をするためにも、自分たちのフェーズに合ったオフィスをしっかり見極めて選びましょう。柔軟な考えで、成長に合わせてオフィスを変えていくのも大事な戦略です。